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Vol.6 No.4 【特 集】 関東東海北陸農業の技術開発 |
| 特集のねらい −関東東海北陸地域農業の動向と技術開発方向− |
| 農研機構 中央農業研究センター 梅本 雅 |
| 関東東海北陸は，わが国の主要な食料供給地帯であるが，今後，農業労働力の大幅な減少が予想される中で，農業構造の変化に対応した水田利用方式の転換や，消費者のニーズを踏まえた生産対応が求められている。本稿では，本特集のねらいとして，関東東海北陸地域農業の動向や特徴と，そのような状況のもとで要請される技術開発方向を整理するとともに，本特集号で紹介する８つの技術について，そのポイントを紹介する。 |
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| 水田輪作におけるICT関連技術の現地実証 |
| 農研機構 中央農業研究センター 深山 大介 |
| 近年，技術開発が急速に進むICTやロボット技術は，農業生産現場での実用化が強く期待されており，ロボットトラクタを始めとして，一部はすでに生産現場での実証試験が行われる段階になっている。戦略的イノベーション創造技術（SIP）「次世代農林水産業創造技術」の取り組みの一環で，開発が進むICTやロボット技術を現地の大規模営農組織で体系的に実証し，効果の検証や経営評価のための基盤データの収集を進めている。ここでは，水稲を対象としたマルチロボット作業システムほか，輪作畑作物を対象としたリモートセンシング（リモセン）とそれに基づく追肥管理など，現地実証の取り組みの現状について概説する。 (キーワード：現地実証，水田輪作，ICT，ロボット農機） |
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| 気象データを利用した農業情報を届ける栽培管理支援システム |
| 農研機構 農業環境変動研究センター 中川 博視 |
| 農研機構「メッシュ農業気象データ」は，気象観測値，予報値，平年値を継ぎ目なくつないで，日本全国について約１km２の基準地域メッシュ単位で日別気象値を提供するデータセットで，配信システム，利用ツール，マニュアルが整備されている。気象データを利用して作成する，農業気象災害回避のための早期警戒情報や，適期の栽培管理に役立つ発育ステージ予測情報などの栽培管理支援情報と，それを提供するための「栽培管理支援システム」について，その概略，開発の経緯，開発状況を紹介し，システムの普及戦略を考察する。 (キーワード：基準地域メッシュ，気象データ，早期警戒システム，意思決定支援システム） |
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| 水稲品種「つきあかり」をはじめとする 多収良食味業務用水稲品種の育成 |
| 農研機構 中央農業研究センター 前田 英郎 |
| 日本人一人当たりの米消費量は年々低下しており，特に家庭内消費が著しく減少している。一方，中食・外食需要は逆に拡大している状況にあるが，生産側の水稲品種構成には大きな変化はなく，家庭内消費をターゲットとしたブランド品種の作付けが大部分を占めている。拡大する業務用米需要を満たすため，ブランド品種「コシヒカリ」を主力とする関東東海北陸地域においても「つきあかり」や「あきだわら」などの早生・晩生の多収良食味業務用品種が面積を拡大している。業務用需要の拡大は今後も続くと見込まれており，新たな業務用品種の開発が求められている。 (キーワード：水稲，業務用米，多収，良食味，つきあかり） |
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| 改良アップカットロータリを利用した耕うん同時畝立て播種技術 |
| 農研機構 中央農業研究センター 関 正裕 |
| 北陸地域では重粘土が多く，水田転換畑では排水不良や過湿条件となりがちな上に，大豆や大麦の播種時期には梅雨などの降雨に合いやすく，播種の遅れや播種できても砕土が確保できないなどの問題が生じやすい。そこで，大豆や大麦などの転換作物の播種時の作業性改善や砕土性を確保するため，耕うん同時畝立て播種技術が開発された。耕うん同時畝立て播種技術の核となるアップカットロータリを利用した畝立てを行うための工夫や特長を紹介する。また，本技術の生産現場での定着促進のために実施している出前技術指導による現場での活動を通した耕うん同時畝立て播種技術の利用の現状を紹介する。 (キーワード：耕うん同時畝立て播種技術，改良アップカットロータリ，砕土性，出芽向上，畝形状，出前技術指導） |
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| FOEAS・OPSISを活用した野菜の安定生産技術 |
| 農研機構 野菜花き研究部門 佐々木 英和 |
| 少雨，干ばつをはじめとする天候不順や異常気象による影響を受けやすい露地野菜生産において，その安定生産は重要な課題である。土壌水分管理について，水田転換畑では地下水位制御システムFOEASが普及しており，その野菜栽培への活用技術も開発され，排水機能による野菜の湿害回避と機械作業の遅延軽減，灌漑機能による野菜の安定生産が期待される。また，畑地用地下灌漑システムOPSISついても，野菜栽培における水分管理技術が開発され，地上散水に比べた有利性も明らかになってきている。FOEASやOPSISを活用した野菜の安定生産技術が，生産現場に導入されることによって，露地野菜を中心とした国産野菜の安定供給につながるよう，研究の進展を期待したい。 (キーワード：土壌水分，露地野菜，地下灌漑・OPSIS，地下水位制御・FOEAS） |
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| 茨城県秋レタス栽培における 可給態窒素等を考慮した施肥技術の開発と普及 |
| 茨城県農業総合センター 藤田 裕 |
| 茨城県の秋レタス栽培は，土壌由来の窒素供給の影響を受けて形状が乱れやすく，高品質安定生産が課題であった。そこで，土壌の可給態窒素や残存する硝酸態窒素量に応じた施肥を行う「窒素診断施肥法」を開発した。また，この施肥法を社会実装するため，可給態窒素の測定に「畑土壌可給態窒素の簡易・迅速評価法」を活用し，産地の生産者などと連携して実証試験を行い，目標規格のレタスを効率的に生産するための窒素診断施肥式を作成した。 (キーワード：レタス，可給態窒素，硝酸態窒素，簡易・迅速評価法，高品質安定生産） |
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| 露地野菜を対象とした土着天敵活用技術 −麦間作による根深ネギの例− |
| 静岡県農林技術研究所 土井 誠 |
| 秋冬作根深ネギ栽培において，薬剤抵抗性を発達させた害虫ネギアザミウマの被害が問題となり，化学農薬のみに頼らない総合的な害虫管理技術が求められている。ネギ定植にあわせてムギ類を間作することにより土着天敵のヒメオオメカメムシとコモリグモ類を保護・強化し，これら土着天敵に影響が少ない選択性殺虫剤を組み合わせることで，化学合成殺虫剤を減らしても慣行防除と同程度にネギアザミウマなどの害虫を抑制できるIPM体系を構築した。 (キーワード：ネギ，土着天敵，ムギ間作，IPM，ネギアザミウマ） |
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| 健康診断の発想に基づく土壌病害管理「ヘソディム」 |
| 農研機構 中央農業研究センター 吉田 重信 |
| 難防除病害が多く経済的被害の大きい土壌病害では，栽培前に防除要否の判断が求められることから，従来の発生予察とは異なる発想・概念でその要否を判断し，判断結果に応じて対策を講じる必要がある。こうした背景のもと，予防医学の概念であるヒトの健康診断による健康管理を参考に，圃場の土壌病害の発生しやすさ（発病ポテンシャル）の評価によって防除の要否や適切な対策手段を決定する新たな土壌病害管理法「ヘソディム」が考案された。ヘソディムの実践により，土壌病害の適正な管理が可能となり，農耕地の持続的生産性の維持・向上が図られることが期待される。 (キーワード：土壌病害，ヘソディム） |
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